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2018年5月14日 (月)

地方でマンガを描くのは間違っているだろうか

<p>■初版5000部か×一冊400円×印税率0.1÷200ページ</p>

■初版5000部×一冊400円×印税率0.1÷200ページ

連載作品の単行本 ページあたりの印税収入 1000円
原稿料は計算するほど出ない。

プロでも一巻あたり十万部が厳しい時代に、無名の新人がマンガで生活することは極めて難しい。
WEB同人誌にすれば副業としてマンガを書くことができる。
商業誌で連載してもマンガ専業で生活することは今の時代では厳しい。

商業マンガがピークの95年と違って、デジタル化でマンガは誰にでも描ける。

そして売れるものを売る、という初歩的な目的意識を持った編集者がいなくなっている。
原稿を選り好みするどころか、完全パッケージされて、売れると分かっている原稿しか扱えない。
だからWEB原作しか商業化されない。

編集者に関わるのは時間の無駄。
普通に仕事して、副業でWEB同人誌を描くのが確実。

■東京が崩壊する日

出版社に関わるということは東京に住む、ということになる。
出版社の八割は東京都その周辺に集まっている。
専業出版社は東京にしか無い。
地方出版葉新聞や印刷の副業である。

東京が災害にあっても、首都であるから、最初に復興する、と思いこむ人が多い。

1 土地利権関係と人口の多さで、逆に復興が遅れる可能性が高い。

2 首都機能移転は過去幾度となく議論されてきた。
災害を契機に首都機能移転が本格化する可能性が高い。
高度情報化社会で首都機能移転が現実化する

3 神戸は震災で崩壊し、人口が減少しながらも渋滞日本一になっている。
インフラの整備が今後必要になるように、大災害が起きて、政府がほとんど動かなくても自動的に復興する。
逆に関東付近の福島県の復興はいまだに進まない。

神戸は西日本、北陸、四国をつなぐ交通の要衝であるのに対して、関東、北陸に交通の価値は無い。

つまり、災害が起きた時点で、首都機能移転と本社が東京から流出する可能性が極めて高い。

マスコミが東京一極集中させている理由は、現状マスコミの最大の収入源が不動産になっているから。

東京一極集中が崩れると、マスコミが崩壊する。

東京の災害によって、東京キー局は崩壊。
マスコミの再編が始まる。

現在もKADOKAWAが東所沢に本社機能を移転する計画を進める。
すでに都心の利用価値は消えている。

文化の発信源は常に関西であった。
京都アニメーションや海洋堂も関西にある。

首都機能移転が進むと労働力が枯渇して困るマスコミなどの既得権が反対しているだけ。
だから、東京に住む人は東京が永遠に安泰と思ってしまう。
実際は日本に適応出来なくても生活できるので、生産力のない移民が東京に集中しているため、いずれはスラム化する可能性をはらむ。 

東京のリスクは震災だけではなく、海抜ゼロメートル地帯での河川の氾濫、南関東ガス田による大規模火災、地下鉄サリン事件のようなテロ、など地方に比べると多い。

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